【住宅ローン】働けなくなるリスクに備えて安心・安全に住宅ローンを借入する方法！

住宅ローンは大きな金額を長期間に渡って借入するため、最初は大丈夫と思っていても将来的に病気やケガになって働けなくなって返済に困ってしまう危険性があります。

しかし、働けなくなり、収入が減少した時には自宅を諦めるしかないのでしょうか。

今回は将来の病気や怪我などの就業不能に備えるための住宅ローン選びや団体信用生命保険の付加サービスなどをご紹介します。

働けなくなった時を考えておく

住宅ローンを借入する時点では基本的に健康面で大きな問題がある方は少ないでしょう。

民間銀行の住宅ローンでは団体信用生命保険（通称「団信」）への加入が必須であり、そもそも健康上での問題がある方は団信に加入できないため借入することができないためです。

しかし、現在が健康だからといって将来に渡って健康が維持できるとは限りません。

若い年齢においては問題を感じず「自分は大丈夫」と思っていても、年を取るにつれて病気や怪我を負うということもあります。

万一の事態に慌てたり、自宅を失わないようにするため、いざ働けなくなった時に住宅ローンをどうするのかを考えておくことが大切です。

なお、公益財団法人「生命保険文化センター」の「平成28年度生活保障に関する調査」によると、30歳代、40歳代で約10％の人が入院するのに対して、50歳代になると15％以上、60歳代になると20％以上の方が入院する可能性があるという調査結果を公表しています。

つまり、60歳代になると30歳代の倍以上の方が入院するのです。

例え、35歳で35年間の住宅ローンを借入しても、完済時年齢は70歳になってしまいます。

これでは当初健康でも、その後に健康面で不安や問題が発生するという方も少なからず存在していることになります。

そのため、入院による就業不能リスクについては住宅ローンを借入する全ての人が考えておく必要があります。

団信があれば大丈夫？

民間銀行の住宅ローンでは必須、フラット35では任意加入となりますが、住宅ローンには団信という保険が付加されます。

団信は住宅ローンの借入人の万一の死亡リスクに備えるために用意された生命保険です。

団信の契約者（住宅ローン借入人）が死亡、もしくは高度障害状態になると、保険会社がその時点の住宅ローン残高を返済してくれます。

そのため、死亡した場合などに、家族に住宅ローンの返済義務を残さず、住宅のみを残すことができる制度となります。

しかし、団信が返済を肩代わりしてくれるのは、契約者が死亡、もしくは高度障害状態に至った場合のみですので、その他の理由で働けなくなった場合では団信は役に立たないということになります。

つまり、「住宅ローンには団信があるからいざという時も大丈夫」というのは間違いなのです。

働けなくなった場合の家計はどうなる？

通常、住宅ローンを借入する時には、収入と支出（生活費や住宅ローン返済など）のバランスを良く考えて、長期間に渡って返済を続けていくことができるのかを確認しておく必要があります。

その際、現在はファイナンシャルプランナーなどのアドバイスもあり、将来的なライフプランまでしっかりと考えておかれる方は増加しています。

ライフプランとは将来的に子供などの家族が増えることや、進学、結婚、定年退職などの様々なライフイベントとその時々の家計を考えておくことです。

しかし、ライフプランに合わせた出費や貯蓄を考えている方でも、病気や怪我で働けなくなった場合まで考えていない方が多いでしょう。

健康上の問題は「自分は大丈夫」と思いこんでしまったり、「そんなこと考えても仕方がない」と諦めてしまいがちです。

しかし、就業不能時のリスクを無視して住宅ローンを借入するのは危険です。

病気や怪我で就業不能となってしまうと収入の大部分を占める給料が途絶えてしまうこともあります。

例え、数ヶ月の治療によって治る病気だとしても、働けなくなってしまった期間の収入が無くなったり、減少することや、仕事を変えざるを得ないこともあります。

さらに、病気やケガが原因であれば治療費がかかってしまい、さらに家計が悪化するということもありえます。

病気やケガが原因で働けない場合の家計への影響をもう少し具体的に確認してみましょう。

給与所得者（一般的な会社員）の場合、有給休暇内で済む就業不能であれば収入が途絶えることはなく、大きな問題にならずに済みます。

また、病気やケガ、精神疾患を原因として就業不能期間が3日間を超えると、4日目以降の期間が疾病手当金の対象になります。

疾病手当金としては以下の計算式で計算された金額を受け取ることができます。

疾病手当金の額＝（支給開始日以前の継続した12ヶ月間の標準報酬月額平均）÷30日×2／3

つまり、会社員であれば、働けなくなっても平均的な月額収入の3分の2相当を受け取ることができます。

しかしながら、疾病手当金を受け取ることができる期間の最長は1年6ヶ月となりますので、それ以上の期間に渡って働けない期間が続くと家計にあたえる影響はさらに大きくなってしまいます。

なお、医療費の負担を抑える制度もあります。医療費が高額になってしまう場合には、高額療養制度を利用することができます。

高額療養制度では、年収がおよそ370万円～770万円のかたの場合、1ヶ月の医療費が100万円になっても自己負担額は8万7,430円（＝8万100円+（100万円‐26.7万円）×0.01）で良くなります。

疾病手当金や高額療養制度を活用することで、働けなくなった場合の家計の悪化を抑えることができますが、それでも家計に全く影響がでないというわけではありません。

こういった制度を活用しても収入は減少しますし、自己負担の医療費によって支出も増加してしまいます。

団信特約で就業不能に備える

住宅ローン借入時に「働けなくなるリスク」に備える方法として最も活用したいのが団信の特約です。

団信は前述した通り、住宅ローン借入時に必須となる生命保険です。

民間銀行の住宅ローンの場合、保険料は銀行が負担してくれますので、住宅ローンの借入人は保険料を支払う必要がありません。

銀行によっては、この団信に「特約」が用意されており、住宅ローン借入人の任意・費用負担で死亡や高度障害状態以外の働けなくなるリスクに備えることもできるのです。

例えば、ネット銀行で住宅ローン金利の低さで有名な住信SBIネット銀行の場合、団信に「全疾病特約」を付加することができます。

全疾病特約は病気の種類やケガなどの種類によらず、1年以上就業不能の状況が継続した場合に、その時点で住宅ローン残高を保険会社が肩代わりしてくれる特約となります。

一般的な団信が死亡、高度障害状態に限定されるのに対して、全疾病特約は幅広い病気やケガが対象になります。

がんや脳卒中、心筋梗塞などの病気に加え、その他のケガなども対象になります。

こういった団信に特約を付加できるタイプの住宅ローンを活用することで、働けなくなるリスクに対応することができます。

団信特約がおすすめの住宅ローン

前述のような団信に特約が付加できるタイプの住宅ローンのうち、特におすすめとなる住宅ローンをご紹介します。

将来的に働けなくなるリスクに対応して安心、安全に住宅ローンを利用するためには、以下のような住宅ローンを活用してみてはいかがでしょうか。

三菱UFJ銀行（ネット専用）

大手銀行のなかでは三菱UFJ銀行の住宅ローンがおすすめです。

三菱UFJ銀行の住宅ローンには「7大疾病保障」の特約を付加することができます。

7大疾病は、がんや脳卒中、心筋梗塞など、就業不能に至る可能性の高い病気に備える保険になります。

三菱UFJ銀行の住宅ローンで相談する場合、ネット申込時のみに利用できるネット専用住宅ローンがお得です。

三菱UFJ銀行のネット専用住宅ローンでは、3年間の固定金利を利用しても、金利は0.39％という他の銀行に比べて圧倒的に低い金利になります(2021年3月)。

＞＞No1人気の住宅ローン！三菱UFJ銀行のメリット・特徴

住信SBIネット銀行

2020年現在、最も強くおすすめと言える住宅ローンは住信SBIネット銀行の住宅ローンです。

住信SBIネット銀行は変動金利が業界トップクラスに低いことでおすすめです。

さらに、住信SBIネット銀行の費用負担で「全疾病保証」に加入することができます。

全疾病保証は、万一の病気で就業できなくなった時に、保険が住宅ローンの返済を負担してくれる制度です。

＞＞住信SBIネット銀行の審査基準は厳しいの？

＞＞住信SBIネット銀行の口コミ・評判は？

SBIマネープラザ

SBIマネープラザとは、住信SBIネット銀行の住宅ローンを、店舗の対面相談で利用できるサービスです。

通常、ネット専業銀行は店舗がないため、対面相談できないのがネックと言われます。

しかし、SBIマネープラザでは専用のコンサルタントと相談しながら住宅ローンを申込できるのが特徴です。

なお、SBIマネープラザでの相談は事前予約が必須です。店舗数も少ないため、以下から早めに予約しましょう。

まとめ

住宅ローンは高額の借入を長期間に渡って借入することの多いものです。

借入当初は健康面で全く問題が無いと思っていても、将来的に病気やケガなどを理由として、働けない期間が出てしまうこともあります。

通常の住宅ローンに付加する団信だけではこういった就業不能状態に対応するのは不十分です。

団信は死亡や高度障害状態にしか役にたたず、一定期間の病気などには効果がないのです。

将来の就業不能に備えるためには、特約を付加できる団信付き住宅ローンがおすすめです。

特約付き団信では病気やケガを原因とする就業不能状況でも保険が住宅ローン返済を負担してくれるものがあります。

こういった住宅ローンを活用して、安心・安全に住宅ローンを利用するようにしましょう。

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